グループホームは認知症（痴呆）の症状があり、援助なしで日常生活を送るのが困難な高齢者の方が専門スタッフのサポートを受けながら集団で生活する形態の介護施設です。5～9人のユニットと言われる単位で行動するのが特徴で、症状に応じて家事や料理など役割分担をして集団で生活を営みます。グループホームは福祉が進んでいるスウェーデンで施されている認知症のケア手法が日本で取り入れられてできたものです。

1ユニット=9人

グループホームではユニットとという単位ごとに共同生活をおこないます。
1ユニットは原則9人で構成されユニット内で専門スタッフによるサポートを受けながら配膳、掃除、洗濯などの役割分担をおこないながら生活していきます。
なぜ、このようなユニットという単位で行動するかというと、グループホームに入居されている方は認知症の高齢者であるため、大人数でのコミュニケーションに適応できない場合が多いからです。
9人に区切り、その中でコミュニケーションを図ったり信頼関係を構築していく事で、負担をかけることなく安心して生活することができます。また、認知症の進行を遅らせるという狙いもあります。

地域密着型サービス

グループホームは介護保険の中で地域密着型サービスに位置付けられており、地域密着型サービスは地域の住民のみがサービスを受けられるため住民票などが必要になってきます。
この地域密着型サービスの狙いは利用者にとって住み慣れた地域で安心して暮らしていける点にあります。

対象者/入居条件

グループホームの対象者は認知症の診断を受けた原則65歳以上の高齢者でそのグループホームのある市区町村に住んでいる方です。ただし、若年性の認知症の診断を受けている方や初期認知症の方は65歳以上でなくてもグループホームへの入居が可能となっています。また、グループホームは認知症の方が自立して生活していける為のケアを行う施設であるため、暴力行動など自立した生活が困難で集団生活に著しく支障をきたす可能性のあるかたは入居できない場合があります。

その地域に住んでいるかどうかの判断は住民票によって判断されます。また、要支援２及び要介護１以上の判定を受けている方が対象となっています。

費用

グループホームで発生する費用は介護度や事業者によって変わってきますが、概ね月額15万円～が目安となります。
内訳としては、介護保険の1割負担・食費・家賃、光熱費などです。
入居一時金についてはグループホーム毎に大きく違いがあり、数百万円単位でかかる場合もあれば入居一時金が発生しない場合もあります。
また入居一時金の償却期間も様々であるため、返還金の算出方法や期間などは地域のグループホームに相談してみましょう。

グループホームのここに注目

グループホームは介護スタッフと共に１ユニット9人で共同生活をしながらアットホームな雰囲気の中で自立した生活を支援するという施設であるため、施設内での医療スタッフの在籍は義務化されていません。その一方で、入居者の高齢化や認知症の重度化が進んでおり、医療に対するニーズと看取りに対するニーズが年々高まってきています。
現在、医療と看取りに対するグループホーム側の対応の仕方は事業者によって異なります。看取りに対する家族の認識を明確に持っておくことと、希望しているグループホームではどのような対応をしてくれるのかに注意して適切に選択することが大切です。